人口14億人を抱え、アメリカや中国に次ぐ経済大国へひた走るインド。都市化にともなう深刻な住宅不足を背景に、日本の大手不動産各社が「インド進出」を本格化させています。三井不動産はIT拠点ベンガルールでメトロ直結の分譲住宅事業に初参画し、阪急阪神不動産や東急不動産も現地の金融スキームを活用した投資を加速。日本の街づくりのノウハウは、インドの居住環境をどう変えるのか。各社の最新プロジェクトと、鉄道アクセスを軸とした開発の全貌を解説します。 日系不動産大手がインドへ熱視線、三者三様の参入戦略 近年、インドの住宅市場が熱を帯びています。2025年から2026年にかけて、三井不動産、阪急阪神不動産、東急不動産の3社が、インドの住宅開発プロジェクトへの参画を相次いで発表しました。
